【参考記事】
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【目次】
- 中国に引き続き、インドも「停電」に直面している。
- 石炭が足りない、電力が足りない。しかし、それを海外に知られたくない。結果、しわ寄せは全て国民に。
- 【まとめ】四面楚歌。八方塞がりの状況から、私のような一般人どう活路を見出していこうか考える。
ーー以下ニュースの内容です。一部割愛しました。注釈部は私個人の意見です。ーー
１， 中国に引き続き、インドも「停電」に直面している。
環境保護主義者が風力や太陽光などの「グリーン」エネルギーを推進していることに加え、COVIDに端を発した世界的なサプライチェーンの崩壊により、世界中の国々が必要なエネルギー（LNGから石炭、未精製原油まで）の供給に必死になっていることなど、さまざまな要因が重なって、中国、イギリス、ヨーロッパ大陸、そして今や世界最大の民主主義国であるインドでも、エネルギー危機が発生しています。
中国政府がエネルギー企業に全力で供給を節約するよう命じているように、インドでも石炭の供給が不足し、多くの発電所が計画停電を余儀なくされる可能性があります。インドの首都ニューデリーの大臣は日曜日、今後2日間で巨大都市を停電が襲う可能性があると警告した。インドの首都ニューデリーだけではなく、タミル・ナードゥ州とオディシャ州の2つの州でも、石炭の供給不足による停電の可能性が高まっていることを警告しています。
デリーの電力大臣サティエンドラ・ジャイン氏によると、インドの電力の約70％を供給している135の石炭火力発電所のうち、半分以上の発電所で石炭の在庫が枯渇し、首都が停電するまでの3日間の電力を保証するだけの在庫しかないとのことです。一般的には、最低でも1ヵ月分の電力を確保することが求められています。
しかし、今は平時ではない。
「石炭の供給が改善されなければ、2日後にはデリーでブラックアウトが発生するだろう」とジャイン大臣は語った。「デリーに電力を供給している石炭火力発電所は、最低でも1ヶ月分の石炭をストックしておかなければなりませんが、今では1日分になってしまいました」とジェイン氏は述べました。
２，石炭が足りない、電力が足りない。しかし、それを海外に知られたくない。結果、しわ寄せは全て国民に。
NDTVによると、「すべての工場はすでに55％の稼働率にとどまっている」という。
しかし、イメージを大切にするインド政府は、これらの報道に対し、「国の石炭の量は、発電所の需要を満たすのに十分な量の燃料があり、モンスーンの影響で石炭の供給が制限されたが、その後システム全体がすぐに立ち直っている。」と主張しています。
ジャイン大臣は、インドの現状を「コロナ第2波の真っ最中に、医療用酸素供給危機と同じで、人為的な危機」だと述べました。
つまり、電力不足（テキサス州やEUなど）で起きた停電同様の「人災」であり、石炭から世界を解放しようとする欧米の過剰な「カーボンニュートラル」への取り組みが原因だと訴えている。
前述したように、エネルギー不足はインドに限ったことではありません。現在、COVID後の復興に伴う需要の高まりからエネルギー価格が高騰しており、中国、イギリス・ヨーロッパ、アフガニスタンなど、世界中の経済が十分な供給量を確保するのに苦労しています。
特に中国やインドなどの主要新興国では、世界のエネルギー生産量の40％を石炭が占めているため、インドの状況は、人類が石炭なしで生きていくことがいかに遠いかを物語っていると言えます。
（ーーここまでがニュースの内容になります。ーー）
３， 【まとめ】日本もエネルギー戦争に巻き込ま…れそう。どこに活路を見出していこうか考える。
私は、日本の経済とか、エネルギー事情とか、そういう事にはかなり疎いタイプでして。
しかし世界的に「エネルギー不足が叫ばれる昨今、何も知らないのはマズいな。」と思って、少し調べてみました。
「日本は大丈夫かな？」と。
こちらは日本の発電供給元の割合を示しています。
経済産業省資源エネルギー庁より。https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2021/pdf/
![【エネルギー】日本の発電力の供給量割合[2021年版]（火力・水力・原子力・風力・地熱・太陽光等） 1](https://sustainablejapan.jp/wp-content/uploads/2020/04/Picture1.jpg)
2019年の状況ですが、
- 石油６．８％
- LNG（液化天然ガス）３７．１％
- 石炭３１．８％
ということで、足し算しまして、６～７割は、現在絶賛高騰中のエネルギー源を使って発電させていることが分かります。2019年度、日本は、石炭の国内供給のほぼ全量（99.6%）を海外からの輸入に依存していたということで…
・・・ヤバいですよね。
日本も電力、ヤバいですよね、これ。
でも、すでにそのことを知っていたかのように動いていらっしゃる人達がおります。
ということで「まるで未来が手に取るようにお分かりになる、先見の目がおありの、もの凄い（最低な）人達の記事をご紹介して、本日は終わりにしたいと思います。
【 ビル・ゲイツとウォーレン・バフェット、ワイオミング州で核武装へ 】
（注釈：2021年6月3日の記事です。）
ビル・ゲイツは、気候変動との戦いで新たな戦線を開拓している–それはワイオミング州。ワイオミング州は、原子力発電所の建設地としてはあまり知られていないかもしれませんが、ゲイツ氏とウォーレン・バフェット氏はそれを変えようとしています。
2人のビジネスリーダーは、ゲイツ氏が10年以上前に設立した革新的な原子力発電会社テラパワー社と、バークシャー・ハサウェイの子会社であるパシフィコープ社が、先進的な原子炉であるナトリュウムプラントの第1号の建設地としてワイオミング州を選んだことを発表しました。
ナトリウム実証プロジェクトは、345メガワット（MW）のナトリウム冷却式高速炉と、溶融塩を用いた蓄電システムで構成されており、必要に応じて5時間半以上にわたり、約40万世帯分の電力に相当する500MWまで出力を上げることができるとされている。
テラパワー社によると、ナトリュウム社のプロジェクトに含まれる高度な技術は、「再生可能資源とのシームレスな統合を可能にし、より早く、より費用対効果の高い脱炭素発電につながる可能性がある」としています。
テラパワー社の社長兼CEOであるクリス・レベスク氏は、このプロジェクトのメリットについて、「パシフィコープ社と一緒に、先進的な原子力技術が将来にわたって高収入の雇用とクリーンなエネルギーを提供する、未来のエネルギーグリッドを構築しています」と述べ、「ナトリウム技術は、脱炭素化と排出量削減の目標を達成しつつ、送電網の信頼性と安定性の向上に取り組む電力会社が直面する課題を解決するために設計されました」と付け加えています。
この技術を検証するために、2020年10月にエネルギー省から8000万ドルの初期資金を得たテラパワー社は、2021年末までに施設の正確な場所を明らかにする予定です。
（ーーここまでがニュースの内容です。ーー）
「エネルギー不足」と「脱炭素（実はこれこそマジで茶番。）」…日本も電力不足に波に巻き込まれるまで、そう時間は無さそうです。新首相は、どこへ向けて舵を切るのでしょうか？
世界のエネルギーが高騰の一途をたどる状況で、世界はデビルゲ氏「絶賛お勧め中」の原子力へ移行するのか？はたまた「日本独自オフグリッド」への道が開けるのか？
この先の世界をサバイブ出来るかどうかは、電気などなくても暮らせる者に変化出来るか否か、にかかっているように思う今日この頃です。
でも、もともと電気なんて無くても江戸時代の人達はきちんと生活していたわけですし、オハイオ州には「アーミッシュ」と呼ばれる「現代においても電気を使わない人達」がいらっしゃいます。（その生活ぶりは本当に憧れます！）
電磁波も減りそうだし、もし電気が無くなっても嫌な事ばかりじゃ無さそうな気がしています。
では今日はこの辺で。
皆さんの健康が守られますように！